補聴器が必要な難聴のレベル（聴力レベル）について

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難聴の程度（レベル）

補聴器を使うかどうかを判断する基準のひとつに、難聴のレベル（聴力レベル）を知ることが重要です。

聴力レベルは、正常から重度難聴まで５段階に分けることができます。
日本聴覚医学会では、難聴の程度を以下のように分類しています。

難聴度	平均聴力レベル	目安
正常	25dB未満	ささやき声が聞こえる
軽度難聴	25dB以上～40dB未満	小さな声が聞き取りにくい
中等度難聴	40dB以上～70dB未満	大きな声でなければ聞こえない
高度難聴	70dB以上～90dB未満	耳もとの大きな声なら聞き取れる
重度難聴	90dB以上	耳もとで大声を出しても聞こえないことがある

正常

会話で不自由をすることは特にありません。
ほとんどの人は40代から聴力が低下しますが、15,000Hz以上の高い音から聞こえなくなります。

なので、日常生活においては聴力の低下を自覚しづらいです。
聴力低下があったとしても、会話が聞き取りづらく、たまに聞き間違えることがある程度です。

軽度難聴

軽度難聴であっても、話し声を普通に聞き取れる方もいらっしゃいます。
ただ、小声で話されると聞き取りづらく、何度も聞き返すようなことが増えてきます。

40代では正常だったのが、60代になると軽度難聴になる方が増えます。
最近、「えっ？」と聞き返すことが多くなったなという自覚がある場合は、耳鼻咽喉科での聴力検査をおすすめします。

高度難聴

高度難聴になると、近くにいる人の話し声を聞き取ることができない場合があります。
耳もとに大声で話す必要があれば、高度難聴レベルに達している可能性が高いです。

日常生活でも聞き取りによる不便さを感じているはずなので、一刻も早く聴力検査を受診すべきです。

重度難聴

かなり大きい声で話さないと聞き取りできない場合がほとんどです。
ここまで進行すると、補聴器を使っても聞き取りできないケースもあります。

まずは、耳鼻咽喉科の診察を受けてください。
場合によっては、補聴器ではなく人工内耳の活用も視野に入れなければいけません。

補聴器相談医について

補聴器を使うべきかを含めて診断してもらう場合、補聴器外来といわれる補聴器相談医のいる耳鼻咽喉科を受診することをおすすめします。

補聴器相談医は聞こえが不自由に感ずるようになった人に対して、耳の状態を診察し聴力検査を行い、難聴の種類を診断します。治せる難聴に対しては治療を行います。治せない難聴に対しては真に補聴器が必要なのかどうかを診断し、必要があれば専門の補聴器販売店を紹介し連携してその人に合った補聴器を選びます

専門医・相談医ってなに？｜（一社）日本耳鼻咽喉科頭頸部外科学会

お近くの補聴器相談医を知りたい方は、下記より検索してください。

補聴器が必要となる目安

一般的に補聴器が必要となる目安は、聴力レベルが40dB以上からといわれています。
しかし、将来的に補聴器を使うのであれば、早くから補聴器に慣れるべきです。

理由としては、ある程度若いうち、かつ、軽度の難聴から補聴器を着けている人のほうが、高齢になって着けた始めた人に比べて、同じ聴力でもよく聞き取れる傾向にあるからです。

また、補聴器に慣れるためには数カ月のトレーニングが必要です。

難聴は、認知症の発症要因のひとつといわれており、難聴によるコミュニケーション方法の低下や社会とのかかわりが減ると、認知機能に影響を及ぼす可能性が指摘されています。

なので、「聞こえがよくないな」と感じたら積極的に補聴器を活用するようにしましょう。

補聴器が必要になったら行うべきこと

聞こえが悪くなったら、または、補聴器の使用を前向きに検討し始めたら、補聴器を購入する前に耳鼻咽喉科（補聴器相談医）を受診するようにしましょう。

病気や耳垢の詰まりが原因という可能性を調べる

難聴になる大きな理由は加齢ですが、実は耳垢の詰まりや病気でも聞こえが悪くなるケースがあります。
それらは自覚しにくいため、医師の診断が必要です。

耳垢が詰まっているのであれば、耳垢を取り除くことで聴力の回復が見込まれます。
病気などのケースでは、補聴器の必要性を判断する前に治療を優先することが大切です。

実際にあった補聴器購入のトラブルのなかでは、（※）『早めに補聴器を着け始めないと、認知症になりやすくなる』と不安をあおられて約40万円の補聴器を購入したが、医師から耳は正常で必要ないといわれたケースがありました。

（※）補聴器トラブルを防ぎましょう！－買ったが合わず返品もできない、医師に不要と言われた…｜(独)国民生活センター

不安にかられたとはいえ、医師の診断がないまま補聴器を購入してしまったのが原因です。

補聴器が必要かどうか医師（補聴器相談医）の判断を仰ぐ

上記と重複する部分もありますが、難聴だからといって必ずしも補聴器が必要とは限りません。
なので、まず診察で聴力診断を受けて、医師に補聴器が必要かどうかの判断を仰いでください。

その際に、積極的に補聴器を使いたい人はその旨も伝えるといいでしょう。

余談ですが、補聴器相談医が発行した「補聴器適合に関する診療情報提供書（2018）」を店頭で提出して補聴器を購入した場合、自己申告制の確定申告によって医療費控除を受けることができるようになります。

医療費控除について詳しく知りたい方は、「補助金・医療控除等で補聴器を購入する方法」の記事をご覧ください。

まとめ

補聴器は、単に聞こえがよくなるだけでなく、日常生活の質を向上させたり幸福感を高めたりするなど、いくつものメリットがあります。

また、補聴器は適切に使えば聴力を悪化させるといったことはなく、むしろ難聴の進行を抑制する可能性があります。

視力が落ちたら眼鏡を使うように、聴力が低下したらぜひ補聴器を活用してください。

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